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生保数理・定理・多重脱退
「他の原因が無かったら、その原因だけでどれだけ脱退するか」を表すのが絶対脱退率。実際の多重脱退環境では他原因に先を越されて脱退機会が減るため、絶対脱退率より実際の脱退率は小さくなる。両者の換算が多重脱退の最頻出テーマ。
絶対脱退率は他原因が無い場合の率。実際の多重脱退環境では他原因に先を越されるぶん脱退率は小さくなる。
絶対脱退率 は「原因A以外の脱退が存在しないと仮定したときの、原因Aによる脱退率」である。実際の多重脱退環境では、他原因で先に脱退してしまう人がいるため、原因Aで脱退する率 は絶対脱退率より小さくなる。
独立性を仮定すると、総残存確率は各原因の絶対残存確率の積になる:
独立なら総残存確率は絶対残存確率の積
2つの脱退原因A・Bがあり、絶対脱退率が 、、両者は独立で期間内一様分布に従うとする。多重脱退環境での原因Aの脱退率は
2つの脱退原因A・Bがあり、絶対脱退率が q^A*=0.10、q^B*=0.20、両者は独立で期間内一様分布に従う。多重脱退環境での原因Aの脱退率 q^A に最も近いものはどれか。
独立性を仮定したときの総残存確率 p(τ) と絶対脱退率の関係として正しいものはどれか。
絶対脱退率 q^A* と多重脱退環境の脱退率 q^A の大小関係として正しいものはどれか(他原因が存在する場合)。
他原因が存在しないと仮定した絶対脱退率と、実際の多重脱退環境での脱退率の変換関係。一様分布・定常死力などの仮定のもとで相互に換算する。
さらに各脱退が期間内で一様分布(UDD)に従うと仮定すると、多重脱退環境の脱退率は絶対脱退率に他原因の補正を掛けた形で近似できる(2原因の例):
補正項 は「原因Bに半年分だけ先を越される」効果を表す。一様でない仮定(到達確率が など)では、この補正項が変わる。
UDD仮定で脱退率=絶対脱退率×他原因補正
脱退が期間内で一様分布すると仮定すると と近似できる。2018年度問題3(1)(a) では①〜⑨の空欄としてこの導出(包除原理)が問われ、(b) で の数値計算が続く。
一様でない仮定では補正項が変わる
他原因への到達確率が に従うなど非一様の仮定では、補正項の係数が から変わる(2018年度問題3(1)(c) ⑪)。就業不能の絶対発生率を一様仮定で求める出題もある(2020年度問題2(7))。
同様に 。和は で、独立の総脱退率 と一致する(2原因ではUDD近似の和が独立の総脱退率と厳密に一致する)。