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経済・用語・物価・インフレ
「失業率を下げようとインフレを容認しても、その関係は長続きしない」——フィリップス曲線は元々、失業率と賃金上昇率(のちにインフレ率)の間に見られた右下がりの経験則。しかしフリードマンは、人々が物価上昇を織り込んで行動するようになると、この関係は短期でしか成り立たず、長期的には失業率は物価とは無関係な一定水準（自然失業率）に落ち着くと主張した。
短期フィリップス曲線(SPC)は失業率とインフレ率の右下がりのトレードオフを示すが、長期フィリップス曲線(LPC)は自然失業率 の水準で垂直になる。
オリジナルのフィリップス曲線（1958年）は、失業率と名目賃金上昇率の間に見られた右下がりの経験的な関係。後に賃金上昇率はインフレ率に置き換えられ、「失業率とインフレ率のトレードオフ」として広く用いられるようになった。
短期フィリップス曲線： 失業率が低い（労働市場がひっ迫）→賃金・物価に上昇圧力→インフレ率が高くなる、という右下がりの関係。政策的には「インフレを容認すれば失業率を下げられる」という政策トレードオフの根拠とされた。
フリードマン＝フェルプスの批判（自然失業率仮説）： フリードマンは、この短期的なトレードオフは人々が期待インフレ率を物価上昇に応じて調整するため長続きしないと主張した。政府がインフレを起こして失業率を下げようとしても、人々が高インフレを予想するようになれば実質賃金は元の水準に戻り、失業率は物価上昇率の水準によらない一定の値——自然失業率（NAIRU：インフレを加速させない失業率）——に収束する。このため、長期のフィリップス曲線は自然失業率の水準で垂直になる。
政策的含意：金融緩和で一時的に失業率を下げられても、長期的にはインフレ率が上昇するだけで失業率は自然失業率に戻る（貨幣の中立性と同じ発想）。
短期フィリップス曲線
失業率とインフレ率(または賃金上昇率)は右下がりの関係。失業率が下がるほどインフレ率は上がる、というトレードオフが短期的に観察される。
長期フィリップス曲線と自然失業率仮説
フリードマン=フェルプスの自然失業率仮説：期待インフレ率が実際のインフレ率に追いつくと、失業率はインフレ率の水準によらない一定の自然失業率(NAIRU)に収束する。長期フィリップス曲線は自然失業率の水準で垂直になる。
政策的含意
金融緩和による失業率低下は短期的な効果にとどまり、長期的にはインフレ率を高めるだけで失業率は自然失業率に戻る。金融政策で恒久的に失業率を目標水準に誘導することはできない。
ある年、政府が財政・金融政策でインフレ率を2%から6%に引き上げたところ、短期的には失業率が5%から3%に低下した（短期フィリップス曲線に沿った動き）。しかし人々が6%のインフレを織り込むようになると、実質賃金が元の水準に戻り、失業率は自然失業率である5%に戻った（一方でインフレ率は6%のまま高止まりする）。
フィリップス曲線が示す関係として正しいものはどれか。
フリードマンの自然失業率仮説の説明として正しいものはどれか。
短期フィリップス曲線に沿って金融緩和でインフレ率を引き上げたとき、短期的に何が起こるか。
フィリップス曲線は失業率とインフレ率(または賃金上昇率)の間の関係を表す。短期的には失業率が低いほどインフレ率が高いという右下がりのトレードオフが観察されるが、フリードマンは長期的にはインフレ率の水準によらず失業率は一定の「自然失業率」に収束すると主張した。