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生保数理・公式・責任準備金
責任準備金は「将来損失=将来給付現価−将来保険料現価」の平均(期待値)である。その分散は、保険金現価の分散(SEI030)を土台に、保険料ぶんを 倍して測る。準備金は平均がちょうど0になるようにゼロ点を取った損失のばらつきだと考えるとよい。
将来損失 ₀L は平均0のまわりにばらつき、その分散は保険金現価の分散 (²A − A²) を (1+P/d)² 倍したもの。
契約時の将来損失を とおく。 は保険金現価の確率変数、 は期始払年金の確率変数である。完全離散の養老保険では期始払年金と保険金現価の間に
準備金は将来損失の平均、その分散は (1+P/d)²(²A − A²)
完全離散養老の契約時損失 は
3年満期の養老保険(保険金1、、各年 )で分散を求める。計算基数から
完全離散の養老保険で、契約時の将来損失 0L の分散として正しいものはどれか(Z=保険金現価、Y=期始払年金)。
3年養老(i=0.05、q=0.02)で A=0.8665、2A=0.7509、P=0.3090、d=0.04762 のとき、 に最も近いものはどれか。
責任準備金の分散の計算に現れる 2A(左肩2の保険現価)とは何か。
将来損失の確率変数としての責任準備金(=将来給付現価−将来保険料現価)の分散。保険金現価の分散を土台に、準備金水準のリスクを評価する。
となる。よって分散は
と表せる。ここで は利率を (すなわち )に置き換えた保険現価で、保険金現価の分散 が土台になる(SEI030)。期待値は (契約時の収支相等)だが、経過後の の期待値は準備金 (正)で0ではない。
経過 の準備金についても同様で、準備金を確率変数とみた分散を左肩2の記法 で表す。保険金額を 倍すると分散は 倍、標準偏差は 倍になる。
分散には ²A(利率 2i+i²)が要る
分散には に置き換えた が必要で、1階の だけでは出ない。保険金現価の分散 が土台(SEI030)。
過去問は将来法から分散を導かせる
2023年度は将来法の準備金式から出発して の一般式を空欄補充させた。2018年度は保険金現価の分散 を数値で算出させる(設計図 大問D6)。
である(SEI030)。 なので
となる。損失 の分布から直接 ・分散 を計算しても一致する。