加入年齢方式

特定の加入年齢の人が加入時から定年まで平準に払うとして標準保険料率を決め、その率を全員に適用する方式。日本の確定給付企業年金で最も使われる。

である。分母が人数現価なら1人あたりの額、給与現価なら給与に掛ける率が出る（NEN042 と同じ構造）。

加入年齢時点の責任準備金は必ず0になる

（2）の定義から $S_{x_{e}}-{}^{E}\!P\,G_{x_{e}}=0$、つまり $V_{x_{e}}=0$ である。以後は給付現価の伸びが保険料収入現価の減りを上回るので責任準備金は増えていき、どの年齢でも負にならない。これは加入年齢方式のいちばん扱いやすい性質で、開放基金方式との差がここに出る。

諸数値表からは将来加入見込者分の比で取り出す

本試験が $S^{p}$・$S^{a}_{PS}$・$S^{a}_{FS}$・$S^{f}$・$G^{a}$・$G^{f}$ の表だけを与えて加入年齢方式を計算させる年度がある。この表には $S_{x_{e}}$ も $G_{x_{e}}$ も直接は載っていない。使うのは次の等式である。

$^{E}\!P=\dfrac{S^{f}}{G^{f}}$

将来加入が見込まれる被保険者は全員が同じ加入年齢で入ってくるので、その集団については加入時の収支相等がそのまま成り立つ。したがって将来加入見込者分の給付現価と保険料収入現価は一致する。2025年度問題1（6）はこの1行を知らないと手が出ない。

責任準備金は将来法で書く

$V=(S^{p}+S^{a}_{PS}+S^{a}_{FS})-{}^{E}\!P\,G^{a}$

将来加入見込者の分は両側から同時に消えるので入れない。未積立債務は $U=V-F$ である。

単位積立方式の保険料の加重平均でもある

$^{E}\!P=\dfrac{\sum_{x}{}^{U}\!P_{x}D_{x}}{\sum_{x}D_{x}}$

すなわち年齢別保険料 $^{U}\!P_{x}$ を $D_{x}$ で加重平均したものである。この見方は開放基金方式（$l_{x}$ で加重平均）との違いを1行で説明してくれる。

・$^{U}\!P_{57}=2.19875$、$^{U}\!P_{58}=2.49192$、$^{U}\!P_{59}=2.85948$

（1）加入年齢方式の標準保険料は、加入年齢57歳の収支相等から

$^{E}\!P=\dfrac{S_{57}}{G_{57}}=\dfrac{6.5963}{2.6513}=2.4879$

（2）これを $^{U}\!P_{x}$ の $D_{x}$ 加重平均としても検算できる。$D_{57}:D_{58}:D_{59}=1{,}000:882.35:768.94$ なので

$\dfrac{2.19875\times1000+2.49192\times882.35+2.85948\times768.94}{1000+882.35+768.94}=\dfrac{6{,}596.27}{2{,}651.29}=2.4879$

一致する。加入年齢方式の保険料は年齢別保険料の平均であり、若い年齢に重みが寄っている（$D_{x}$ は $v^{x}l_{x}$ なので高齢ほど小さい）。

（3）責任準備金は将来法で $V_{58}=S_{58}-{}^{E}\!P\,G_{58}=7.4758-2.4879\times1.8715=2.8197$、$V_{59}=8.5784-2.4879\times1=6.0905$。$V_{57}=6.5963-2.4879\times2.6513=0$ である。