株式投資分析

株式価値 = 将来配当の現在価値の合計。ゼロ成長（一定配当 D）では $V_0$ = D/r。r：株主資本コスト（割引率）。

配当が毎期一定率 g で成長するとき $V_{0} = D_{1}/(r-g)$。 $D_{1} = D_{0}(1+g)$。r > g が必要条件。

高成長期（$t=1$ から $T$）の配当の現在価値と、その後の定率成長ターミナルバリュー $P_T$ の現在価値の合計。$P_T = \dfrac{D_{T+1}}{r - g_2}$ がゴードン価値。

g = ROE × b（b = 内部留保率 = 1 $-$ 配当性向）。ROE = 純利益/自己資本。配当性向が上がると g が下がる。

企業価値 = ＦＣＦをＷＡＣＣで割り引いた現在価値。WACC = (E/V)rE + (D/V)rD(1−τ)。FCF = NOPAT + D&A − CapEx − ΔNWC。

EVA = NOPAT $-$ WACC×IC（IC：投下資本）。NOPAT = EBIT(1$-$税率)。ＲＯＩＣ > ＷＡＣＣなら価値創造（ＥＶＡ > 0）。

$PER = V_0/EPS = \dfrac{\text{配当性向}}{r - g}$（定率成長DDMから導出）。$PBR = V_0/BPS$。クリーン・サープラス：$BV_t = BV_{t-1} + EPS_t - D_t$。

株式の本源的価値 $=$ 期首株主資本（簿価）$+$ 将来の残余利益の現在価値。残余利益 $=$ 純利益 $-$ 株主資本コスト $\times$ 期首株主資本 $=$（ＲＯＥ $-$ $r_E$）$\times$ 株主資本。クリーン・サープラス関係が成立すればDDMと等価。

事業投資の意思決定に残された経営の柔軟性（延期する・拡大する・中断と再開を選ぶ・撤退する）を、金融オプションになぞらえて金額評価するモデル。柔軟性を考えない静的ＮＰＶに柔軟性の価値を上乗せして拡張ＮＰＶを求める。オプションは権利であって義務ではないため上乗せ分は非負で、拡張ＮＰＶが静的ＮＰＶを下回ることはない。価値が上がったときだけ行使する型（延期・拡大・再開）はコール、価値が下がったときに行使する型（撤退・縮小）はプットに対応する。

株式ポートフォリオの運用スタイルを、ベンチマークとの関係で二分した枠組み。インデックス運用（パッシブ運用）は株価指数に連動するパフォーマンスをめざす運用で、銘柄の選び方に完全法・層化抽出法・最適化法の3つがある。アクティブ運用はベンチマークを上回るリターンをめざす運用で、銘柄の選び方にトップダウン・アプローチとボトムアップ・アプローチがある。アクティブ運用の付加価値は超過リターンをどれだけ生み出したかにあり、その成果は通常インフォメーション・レシオ（情報比）で評価される。

投資を決めた時点の価格で全量を即座に売買できたと仮定した仮想のポートフォリオ（ペーパー・ポートフォリオ）と実際のポートフォリオの成果の差をインプリメンテーション・ショートフォール（IS）と呼び、それを発生の理由ごとに分けて測る枠組み。決定から発注が市場に届くまでの値動きをタイミング・コスト、発注後に自分の注文が価格を動かした分をスプレッド・コストとマーケット・インパクト・コスト、約定できなかった数量が逃した値動きを機会コスト、手数料・税金を明示的コストとして区別する。運用手法の選び方（インデックス運用・アクティブ運用）とその評価指標は扱わない。